こんにちはユレオです。
最近は多くの企業が副業を認めるようになり、副業ブームが到来しています。
サラリーマンであっても、会社の給料以外で収入を得ることができるようになり、私自身も、IT企業に勤めながら副業で副収入を得ており、それによって生活が豊かになったと感じています。
しかし、副業を始める前には注意点があり、場合によっては会社に許可を得る必要があり、また、副業で得た収入について確定申告が必要など、気軽に始めるにまだ少しハードルが高いと言えます。
終身雇用や定期昇給の制度が無くなる中、今まで以上に安定して収入を得るためには、副業も有効な手段の一つで、今後は、サラリーマンも副収入を得るのが当たり前の時代が来るかもしれません。
本日はできるだけハードルが低く、副収入を得る方法について考えてみたいと思います。
副業が一般的に認められるようになってきた
2020年のニュースになりますが、全日本空輸（ANA）が社員の副業範囲を大幅に広げる方針を固めたというニュースが報じられました。
【ANA、社員の副業を大幅拡大へ 他社で雇用契約OK】
全日本空輸（ANA）が社員の副業範囲を大幅に広げる方針を固めたことが9日わかった。従業員が勤務以外の時間を活用して、ほかの会社とも雇用契約を結べるようにする。新型コロナウイルスの影響で航空需要が落ち込む中、収入の増加やスキルアップにつなげる狙いで、実現すれば大手航空会社では初となる。
労働組合側に方針を示した。詳細は今後詰めていく。ANAはこれまで、勤務時間外に家庭教師をするなど個人事業主の立場での副業は認めてきたが、あまり浸透していなかった。今回の案ではANAで働きつつ、ほかの会社ともアルバイトやパートなどとして雇用契約を結べる。
ANAのパイロットや客室乗務員を含む全従業員1万5千人が対象。2021年の開始を想定している。今後は、親会社ANAホールディングス傘下の会社でも検討していく。
引用元： 朝日新聞DIGITAL
このニュースによると、ANAの従業員は勤務以外の時間を活用して、他の会社とも雇用契約を結べるようになったとのことです。
副業を認める企業は年々増加傾向にあり、新型コロナウイルスの影響で航空需要が落ち込む中、スキルアップにつなげる狙いで実施するということですが、現実として副業の行う理由としては、副収入を得ることではないでしょうか。
会社の給料以外でお金を稼ぐ手段は意外と多い
従来、サラリーマンが副業をすることは禁止されており、多くの企業が社則に「副業禁止」を明記していました。
しかし、平成の不況以降、企業は「昇給制度」や「福利厚生」を削減して生き残りを図っており、そして今回のコロナ禍でビジネスでの収益が減少したことで、企業はますます困難に直面しています。
しかしながら、人件費をこれ以上削減できない状況に陥っている企業も多く、社員の生活が安定できる給料を出せない中で、労働力を確保するために副業を認めるケースが増加しています。
実際、世のサラリーマンは、「会社の給料は増えないから別の手段で収入を増やしたい」という観点から、副業を始めることを検討している人が多いようで、既に4％のサラリーマンが副業を行っている状況です。
【雇用形態別副業者比率及び追加就業希望者比率の推移－平成 14 年～29 年】
引用元：平成24年就業構造基本調査（総務省）
このように勤めている会社以外からの収入、つまり副収入がある方が結構な割合でおられるわけですが、副収入を得る方法は何も副業だけではありません。
会社の給料以外でお金を稼ぐ方法としては「投資」という手段があり、投資の中でも「投資信託」「FX」「株式投資」「不動産投資」など様々な種類が存在します。
また、ギャンブルもお金を稼ぐ手段の一つでもあり、「競馬」「競輪」「競艇」「パチンコ」「オンラインカジノ（https://www.stakers.com/jp/casino/）」などは副収入を得るため活用することができます。
サラリーマンも副収入を得ることが当たり前の時代になる
個人的には既にサラリーマンであっても副収入を得ることが当たり前の時代になっていると考えています。
ただ、副業に対するハードルは低くなったものの、まだまだ課題が多く、「手軽に誰でも」といった状況ではありません。
そういった意味で、「投資」や「ギャンブル」はサラリーマンが副収入を得るうえでリスクがあるもののハードルが極めて低く、選択手段が多いと言えます。
今後は会社以外で副収入を得るの手段を持つことが当然になる時代が予想されることから、副収入を得たいと考えている方は、手段についてご自身で調べてみてはいかがでしょうか。
