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こんにちはユレオです。
皆さんは普段の生活の中でお酒をどの程度飲まれていますか？でしょうか？
サラリーマンの方であれば会社での付き合いで飲むことや、日々のストレスを解消するために家で晩酌をするという方も多いかと思います。
私はサラリーマンですが現在断酒を7年間続けており、飲み会などの付き合いに参加するもソフトドリンクで済ませるといった形でやり過ごしています。
私が断酒を続けている理由は、お酒を控えるということが無理だと感じた為で、お酒を控えて酒量を減らすことが無理なら、そもそも酒を飲まない断酒をしようと考え、お酒を完全に断つことにしました。
一度でも「禁酒」をしたことがある方ならお分かりだと思いますが、お酒を普段から飲んでいる方がお酒をやめるというのはかなりの強い意志が必要となります。
時には禁酒の決心がゆらぎ、本人の意志とは関係なくお酒を飲んでしまったり、気分が落ち着かずイライラして平常心が持てないというのも珍しくはありません。
本日はお酒が原因で毎年300万人が亡くなっている事実や、人がお酒を求める理由と、今後のお酒を取り巻く社会環境がどうなるのかというお話をしたいと思います。
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◆記事の目次◆
本記事の内容
- アルコールが原因で毎年300万人が死亡している。
- 何故人はお酒を飲みたいと思うのか？
- 今後のお酒を取り巻く環境について。
本記事ではお酒が原因で死亡している人の数や、なぜ人はお酒に依存するのかといった内容と、今後のお酒を取り巻く環境について記事にまとめています。
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アルコールが原因で毎年300万人以上が死亡している
引用元：JNN
人が死亡する理由は様々で、ニュースに取り上げられる殺人事件や災害などが印象として残りますが、そうした事件や災害よりも圧倒的に人を死に追いやっている身近な飲み物が存在します。
意外と思うかもしれませんが、皆さんも普段飲まれている「お酒」は、事件や災害よりも圧倒的に人を死に追いやっています。
ＷＨＯ＝世界保健機関が２１日、「アルコールが原因で世界で毎年３００万人以上が死亡している」とする報告書を発表し、各国に対応を急ぐよう警告しました。
ＷＨＯによりますと、アルコールの過剰摂取が原因で死亡する人は毎年３００万人以上に上り、その７割以上が男性だということです。アルコールの過剰摂取が原因で死亡する人の死因で多いのは、全体の２８％を占める交通事故や自傷行為で、このほか、消化器系の疾患や心臓血管系の病気も主な死因に挙げています。
引用元：yahooニュース（２０１８年９月２２日）
人の死亡原因の統計を見ると新型コロナウイルスの感染拡大が起こる以前の2016年では、世界全体では毎年5690万人が死亡しており、一番の原因は「虚血性心疾患」や「脳卒中」などが1520万人で、道路交通傷害でによる死亡者数が年に140万人と考えると、10倍以上となっています。
「死亡原因トップ10」
2016年の世界全体で5690万人の死亡のうち、半分以上（54％）はトップ10の原因によるものであった。
虚血性心疾患と脳卒中は、2016年あわせて1520万人の死亡を数え、最大の死亡原因である。これらの疾病は、過去15年の世界の主要死亡原因であり続けている。
慢性閉塞性肺疾患は2016年300万人の命を奪う一方、肺がん（気管及び気管支のがんを含む）は170万人の死亡原因となった。
糖尿病は2000年には100万人以下だったのが増加し、2016年には160万人の死亡原因となった。
認知症による死亡は2000年から2016年の間に倍以上となり、2000年の世界の死亡原因第14位に対し2016年では第5位となった。
下気道感染症は、死亡原因となる最も多い感染症であり続けており、2016年世界で300万人が死亡している。
下痢性疾患による死亡は2000年から2016年の間にほぼ100万人減少したが、2016年でもなお140万人の死亡原因となっている。
同様に、結核の死亡者数も、同じ期間に減少したものの130万人が死亡し、原因トップ10に並び続けている。
HIVエイズは、2000年に150万人だったのに比べて2016年には死亡者数が100万人となり、世界の死亡原因トップ10からは外れている。
道路交通傷害では2016年に140万人が死亡しており、その4分の3（74％）は男性及び男児である。
引用元：https://www.japan-who.or.jp/act/factsheet/310.pdf
お酒が直接の死因になるわけではありませんが、お酒が間接的な原因で体を患い死亡するケースや、飲酒運転による死亡事故など、お酒は様々な死亡要因になっており、それが年間300万人以上に達しています。
こうした状況を打破するために、WHOは面白い試みを各国に提案しています。
WHO（世界保健機関）は酒税を上げて消費量を抑えようとしている
引用元：JNN
WHOによると世界で2億8000万人がアルコール依存症などのアルコールが原因と考えられる病気に苦しんでおり、そうした人々を救うためにもアルコールの税率を上げるように対応を進めているそうです。
世界でおよそ２億８０００万人がアルコール依存症などアルコールと関係する病気に苦しんでいるということで、ＷＨＯは各国にアルコールの税率を上げるなどの対応を急ぐよう警告しています。
引用元：yahooニュース（2018年9月22日）
この流れは近年のタバコの状況に酷似しており、タバコはここ20年で大きく状況が変わり、今や一箱500円を超えるまで値上がりしており、その甲斐あってか喫煙率は低下しています。
タバコの値段が上がることでタバコの売上本数も減っており、今ではピークの頃の半分まで減っています。
タバコは現在では喫煙者が減り、消費量も下がっているため、WHOの言うアルコール依存症やアルコールが原因と考えられる病気に苦しんでいる人々を救うために、アルコールの税率を上げるというのは正しい判断なのかもしれません。
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なぜ人はお酒を飲みたくなるのか？
お酒を飲むと、その後どのように体内に吸収されるのでしょうか？
アルコールを体内に摂取すると胃で20％、腸で80％が吸収されて血液中に含まれ全身に廻り、その血液が肝臓に到達するとアルコールは酢酸（アセテート）に分解されます。
こうして生まれた酢酸（アセテート）は再び血液で運ばれ、全身の筋肉や脂肪組織などで水と二酸化炭素に分解された後に、呼吸や尿や汗という形で体外に排出されるのですが、全てのアルコールが分解されるわけではありません。
アルコールは血液に循環されて脳に到達し、アルコールが脳の神経細胞に作用して麻痺させて、人の理性をつかさどる大脳皮質の活動が低下します。
この結果、抑えられていた大脳辺縁系と呼ばれる人の本能や感情をつかさどる部分の活動が活発になります。
この時に人は「セロトニン」と呼ばれる神経伝達物質の分泌が促され「不安」「悩み」等の心理が和らぎ、普段抑え込んでいた感情を開放するのでストレスの解消になります。
また、アルコールが脳に作用して楽しさや心地よさといった感情を生む「ドーパミン」と呼ばれる神経伝達物質の分泌が促されます。
「ドーパミン」は「楽しい」「幸せ」を感じる時に分泌される神経伝達物質で、このような神経伝達物質が生まれている時の感覚を脳が記憶してしまい、神経伝達物質を出し続けてようと脳がアルコールを摂取させるために自分自身に嘘をついてお酒を飲まそうとします。
その些細な嘘の一つが「禁酒中だけどお酒は健康に良いっていうし、少しだけなら良いだろ」というような言い訳で、本当は「脳内に神経伝達物質をドバドバ出したい」という脳が求める本能をオブラートに包んで自分自身をうまく騙まして理由を付けさせて飲まそうとします。
これは最早、薬物を求める患者の脳内で起きていることと同じで、酒量を間違えたり、長期で飲み続けることは少なからず脳に影響をもたらします。
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酒税が上がることで、より強いお酒が一般化する
さて、お酒の税率が上がると、お酒の消費量は減るのでしょうか？
タバコと同様に酒税が上がることでアルコールの消費量は今後どんどんと減っていくと思います。しかし、お酒の価格が上昇することで、より効率的に酔うために、アルコール度数が強いお酒が売れるようになると個人的には予想しています。
数年前にコンビニ大手のローソンとポプラがアルコール度数１２％の缶酎ハイ「スーパーストロング１２レモン」の販売を始めたというニュースで話題になりました。
サントリーのストロングゼロに代表されるアルコール度数9％の缶酎ハイを「ストロング系缶酎ハイ」と呼ばれていますが、その9％を上回る12％の商品となっています。
アルコール度数が12％ということは500ml缶でアルコールが60ml含まれることなり、ビール500ml2缶よりも多くのアルコールが含まれることになり、また１缶165円なので、ビール500ml2缶が約500円分と考えると、1/3ほどの値段で済むため、酔うという目的であればかなりコストパフォーマンスが良いことになります。
ストロング系缶酎ハイのアルコール度数は年々上がっており、以前はアルコール度数が6％ぐらいでも「ストロング（STRONG）」の名がついていましたが、いつの間にやらアルコール度数が9％がストロング系缶酎ハイとして一般化しています。
現在のところ、ストロング系缶酎ハイのアルコール度数は9％ですが、今後は消費の傾向からストロング系缶酎ハイの標準がアルコール度数12％くらいになるのではないかと私は予想しています。
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今後はお酒に対する規制も増えるのではないだろうか
アルコールの税率が上がり、アルコール度数の強いお酒が一般化すれば、社会全体の酒量の消費は減ったとしても、一部のお酒を飲む人にとっては酒量が増える環境になるため、そうした人たちに対しての対策が講じられるのではないかと考えいます。
タバコの場合では分煙化が進んだり、吸える場所が限られるようになったように、何らかの目に見える形でお酒の規制が行われるのではないでしょうか。
禁酒法（＊）のような極端なものは登場しないと思いますが、コンビニやスーパーでのお酒の販売が規制されたり、アメリカやヨーロッパのように購入できる時間帯が規制されるというのは十分に考えられます。
「禁酒法とは」
アメリカ合衆国史における禁酒法（きんしゅほう、英語: Prohibition）は、1920年から1933年までアメリカ合衆国憲法修正第18条下において施行され、消費のためのアルコールの製造、販売、輸送が全面的に禁止された法律である。
最後に
ここまでお酒が原因で毎年300万人が亡くなっている事実や、人がお酒を求める理由と、今後のお酒を取り巻く社会環境がどうなるのかというお話をしました。
お酒により毎年世界で300万人以上の方が亡くなっているというのは驚きですが、飲めば脳に影響を与えて気分が高揚し、量を間違えれば酩酊して、場合によれば意識を失うという飲み物がスーパーやコンビニで市販されて事実は、冷静に考えると異常と言えます。
何よりお酒の問題は長年にわたり飲酒していると、それが常態化することで脳がアルコールを求めて本人の意志ではコントロールできずに依存してしまうことで、お酒を止めたり控えたりするためにアルコール依存症の治療の為の専門外来があるほどです。
お酒を止めることはそれだけ難しく、タバコと同じように今後はお酒も値上げされたり販売が規制されることが予想され、社会全体でのお酒に対する距離感が広がっていくのではないかと予想しています。
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